「SDGsスタートアップセミナー」に当社の小坪が登壇、SDGs実践に向けた取り組みをテーマに新規事業立ち上げ事例を紹介 株式会社カルティブ

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「SDGsスタートアップセミナー」にカルティブ小坪が登壇 SDGs実践に向けた取り組みをテーマに新規事業立ち上げ事例を紹介

2023年3月4日(土)に開催される一般社団法人 PMI日本支部 SDGsスタートアップ研究分科会主催「SDGsスタートアップセミナー ~SDGs実践に向けた取り組みに関して~」にカルティブの小坪が「SDGsスタートアップ手法の守・破・離~地域課題解決プラットフォームriverの構築~」テーマに登壇することをお知らせいたします。

セミナー概要

当セミナーは、内閣府「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」の分科会としてPMI日本支部が立ち上げた「SDGsスタートアップ研究分科会」による「SDGsスタートアップ方法論」でのSDGs新規事業立ち上げのためのセミナーです。

SDGsスタートアップ研究分科会は、内閣府の「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」の活動として、SDGs事業に即したプロジェクトマネジメント手法の普及・促進を目的とし、仮説検証を繰り返しながらSDGs事業の立上げ・推進を行う「SDGsスタートアップ方法論」の開発と研究を行っています。

カルティブのriver事業の立ち上げに際して、「SDGsスタートアップ方法論」の仮説検証を行いながら、双方のプロジェクトゴールに向けて連携して参りました。

関連ページ:パートナーインタビューPMI日本支部 SDGsスタートアップ研究分科会

本セミナーでは、PMI日本支部が提唱するSDGs事業の立ち上げや推進に有効な「SDGsスタートアップ方法論」の概要について、過去4年間の取組を振り返ると共に、アドバンスコース参加2団体の事例を基に学んでいただく内容となっており、SDGsのコンセプトを盛り込んだ新しい事業を実際に立ち上げている事例を基に、その手法の概要を学べる内容となっています。

また過去開催したフォーラムで好評だった、「SDGsスタートアップ事業の評価方法」についての講演や、アドバンスコースの参加2団体(ウイルパワー様、インフォテック・サーブ様)と運営各団体担当PMによる座談会を開催します。
 

開催されるプログラムを通して、SDGs事業の立ち上げや推進に関する知識を短時間で学ぶ事が可能です。


SDGsスタートアップ研究分科会とは

「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」および「SDGsスタートアップ研究分科会」の概要についてはSDGsスタートアップ研究分科会のご紹介をご覧ください。
 外部サイト:https://www.pmi-japan.org/sdgs/

開催概要

主催一般社団法人PMI日本支部 SDGsスタートアップ研究分科会
後援 地方創生SDGs官民連携プラットフォーム
日時2023年3月4日(土)
13時45分~:配信開始
14時00分~17時00分:セミナー 
開催形態eventosによるライブ配信
参加対象者  企業・行政機関・NPOなどでSDGs事業を計画中、あるいはすでに実践している方、または関心のある方
 
定員200名 (申し込み先着順) 
参加費無料 
申込方法下記イベントページよりお申込ください。
https://pmi-japan.eventos.tokyo/web/portal/426/event/6583/
申込締切セミナー開始まで参加受付いたします
受講証明 PDUは発行しません

当社講演概要

講演概要:「SDGsスタートアップ手法の守・破・離~地域課題解決プラットフォームriverの構築~」


SDGsスタートアップ手法を学び実践し、壊し、自団体の事業に合わせてカスタマイズしていった過程を紹介します。その流れは、茶道の守・破・離に通ずるものがあると感じており、照らし合わせながら解説していきます。


4種のステークホルダーとその情報を1つのプラットフォーム上に集め、連携させることで、全国で同時多発的に地域課題解決プロジェクトが生まれています。その過程と実績、ポイントにご興味のある方はぜひご参加ください。

※ 「守破離」:千利休の訓「規矩作法 守り尽くして破るとも離るるとても本を忘るな」に基づくものとされている。

講演者プロフィール

講演者:小坪 拓也  

株式会社カルティブ サービス事業部長

企業版ふるさと納税コンサルタント
river認定講師
奈良県企業版ふるさと納税連絡協議会アドバイザー


経歴:
2009年より大手メーカーにて新規事業の立上げに従事。2017年11月より 個人版ふるさと納税関連のIT企業に参画し、社長直下で新規事業の立上げなどに携わる。2019年10月より、企業版ふるさと納税サービス「river」「ふるさとコネクト」の立上げを開始し、同時に企業版ふるさと納税専門のコンサルタントとして従事。
 

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