カルティブが後援する「PM Award 2024」にて、表彰候補となるプロジェクト（ファイナリスト）を8件が選出となりました。
「PM Award」は、プロジェクトマネジメントの啓発・普及団体である一般社団法人PMI日本支部（所在地:東京都中央区、会長:端山 毅）が主催する未来創造に繋がる日本国内および日本企業・団体による優れたプロジェクトを表彰する制度です。当社のriverプロジェクトの戦略検討を２０２０年から支援いただいております。
今回、ファイナリストとなったプロジェクトメンバーが自らのプロジェクトを語る「ファイナリスト紹介セミナー」（オンラインセミナー）を2024年9月5日（木）、11日（水）の2日間にわたり開催いたします。この2日間のセミナー参加者による投票により、最優秀プロジェクトを決定します。
PM Award 2024では、「Large部門」と「Small and Medium部門」の2つのエントリー区分を設け、スタートアップや中小企業・団体、大手企業それぞれで、優れたプロジェクトの受賞機会を拡大します。
ファイナリスト紹介セミナーはどなたも無料でご参加いただけます。
また、プロジェクトマネジメントの表彰制度における最優秀賞を決定する投票にご参加いただくことができますのでぜひご参加ください。
＜PM Award 2024 ファイナリスト紹介セミナー＞
Day1 リアルタイム配信：2024年9月 5日（木）19：00～21：00
Day2 リアルタイム配信：2024年9月11日（水）19：00～21：00
オンライン投票、Day1とDay2のオンデマンド配信は9月22日（日）24：00まで
セミナー申し込みおよび視聴サイト
https://pmi-japan.eventos.tokyo/web/portal/426/event/11515
（セミナー参加特典）
- セミナー及び投票にご参加いただいた方には、受講証明書（PDU4.0）を発行いたします。
- また、投票を完了した方に抽選で10名様に弊法人主催PMI Japan FESTA 2024の招待券をプレゼントいたします。
PMI日本支部は、PM Awardを通じて、多数の人々に日本発の素晴らしいプロジェクトを知っていただき、それによってさらなる優れたプロジェクトが創出されることを期待しています。
より多くの方にPM Award 2024のファイナリスト紹介セミナー及びオンライン投票にご参加いただきたく、ぜひ皆様のご協力をよろしくお願い申し上げます。
「PM Award」に関して
PM Awardは、日本に拠点を持つ団体・企業がリードする、未来創造につながる日本発の優れたプロジェクトを表彰する制度です。
全世界200か国に300を超える支部、67万人以上の会員、150万人超の認定資格者を有する国際的なプロジェクトマネジメント普及啓発団体であるPMI, Inc. (Project Management Institute, Inc. )の協力のもと、国内におけるプロジェクト型の働き方とその実現方法である「プロジェクトマネジメント（PM）」の普及啓発を行ってきた一般社団法人PMI日本支部が主催しています。
また、本Awardではその実施を通じて、以下に示す4つのビジョンの実現を目指しています。
1.プロジェクト型の働き方の社会的広がりおよび適用範囲の拡大を広く伝える。
2.プロジェクトを成功に導く手法としてのプロジェクトマネジメント（PM）の有用性を広く伝える。
3.優れたプロジェクト・プロジェクトマネジメントを実践している企業・団体を広く紹介することを通じて、日本における「成功ナレッジ」の蓄積を加速させる。
4.潜在的なプロジェクト実践者に対する情報発信を通じて、日本におけるプロジェクトマネジメント普及啓発活動を加速させる。
このため、大規模かつ影響範囲が広いプロジェクトばかりではなく、中小規模や特定地域・特定領域のプロジェクトなど、マネジメント手法の変革や組織の在り方・個人の働き方など、社会イノベーションにつながる可能性のあるプロジェクトに幅広くご応募いただくことを期待しています。
一般社団法人PMI日本支部について
一般社団法人PMI日本支部は、世界最大規模のプロジェクトマネジメント普及啓発団体であるPMI, Inc. の日本における支部として、日本国内でのプロジェクトマネジメントの普及啓発を目的に、さまざまな関係者とともに活動しています。
PMI日本支部の活動は、会員ボランティアの主体的な活動で成り立っています。また、産学官のスポンサーからのご支援も受けつつ、各種イベントや研究会の開催、PMI, Inc. 出版書籍の日本語訳・販売等を通じて、会員の方々ご自身のPMスキル研鑽につなげています。また、プロジェクトマネジメントから、ビジネスアナリシスやアジャイル・アプローチまで、デジタル・トランスフォーメーションをはじめとした改革・改善に取り組む手法の普及啓発へと活動の質的拡大も続けています。